日本経済史 シラバス20

16 高度経済成長

1 成長の軌跡

   1952-53年 消費景気 (27月)  54年 54年不況(10月)  55-56年 神武景気(31月)

    57年  鍋底不況(12月)   58-61年 岩戸景気(42月)  62年 62年不況(10月)

    63-64年 オリンピック景気(24月)  65年 65年不況(12月)  66-70年 いざなぎ景気(57月) 70-71年 70年・円切上げ不況(17月) 72-73年 価格景気(23月)

    74年 74年不況(16月)←73年オイル・ショック

   経済成長率 1955-70年  名目15.1% 実質10.4%  Cf. 米国 6.2% 西ドイツ10.3%

2 成長の要因

 i 世界的高度成長

    IMF国際通貨基金 1947年設立 ←ブレトン・ウッヅ会議(1944年) 金=ドル本位制      

    GATT関税及び貿易に関する一般協定 1947年 自由貿易体制

    ドル供給 ← 米国援助  朝鮮戦争  ベトナム戦争

    資源価格の低位安定 (石油  農産物)   技術革新

 ii 市場要因1955→70年 実質国民総支出増加寄与率 個人消費支出 44.8%  消費革命

         耐久消費財  新素材  即席・冷凍食品 都市化 核家族化→世帯数増加  

         大衆消費社会 ←戦後経済改革

         民間設備投資 27.1%  「投資が投資を呼ぶ」 

         輸出     15.5% 重化学工業製品輸出

 iii 技術革新

    @  第2次大戦以前から定着していた産業

      鉄鋼業  銑鉄  高炉の大型化  製鋼  平炉→LD転炉(純酸素上吹き転炉)

          圧延  ストリップ・ミル(連続式圧延機)

      造船業  自動溶接機  フォトマーキング  ガス自動切断機 ブロック建造法    

    A  1920年代欧米で普及・日本では未定着の産業

      乗用車  技術提携 日産=オ−スチン、日野=ルノ−、いすず=ヒルマン

          国産化 トヨペット・コロナ、ダットサン、スバル

      家庭電気産業 三種の神器(テレビ・洗濯機・冷蔵庫)

             3C(乗用車・カラ−テレビ・クーラー)

    B 戦後登場した新産業  石油化学  合成繊維 合成樹脂 合成ゴム

        エレクトロニクス トランジスタ(1954年)  計算機  コンピュ−タ

  iv 資金供給 高い貯蓄率 1970年 日本18.2% 米国8.2% イギリス6.6% ドイツ17.9%

    高い企業所得分配率 1970年 日本15.6%  米国8.2%  イギリス7.7%  独2.7%

    軍事支出  軽武装国家で低い→生産的投資 間接金融体制 社会的資金蓄積の金

        融機関を媒介とした動員  財政投融資 郵便貯金資金による政策金融

3 構造変化

  i  産業構造 就業人口 1950→70年 1次48.3% →19.3% 2次21.9% →34.1%第3次29.7% →

                   46.5%  製造工業  1950→70年  重化学工業製品出荷額 50.0% →66.6%

 ii 貿易構造 重化学工業化 北アメリカ貿易比重拡大

        国際収支の黒字基調化(1960年代後半) 資本輸出国化(1965年以降) iii  資本構造  マトリックス型企業集団   株式相互持ち合い・商社中心の集団内取引          

        系列融資・社長会  →競争的寡占

        ピラミッド型企業集団   「系列」 株式所有・役員派遣

 参考文献  香西 泰『高度成長の時代』 日本評論社

 

 

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